家を購入するときに、どのくらいの金額にするか決める必要があります。
その場合、家の購入代金の他に様々な諸費用を加えた総額がいくらになるのか確認する必要があります。
また、現金で準備しておかなければならない分もあります。
このページでは、諸費用を含めて家を買う時の総額、現金でかかる金額がどれくらいなのかをお伝えしています。
家を買う時の諸費用はどれくらい必要か？
家を購入する時は、家の購入代金の他に諸費用が必要です。
例えば、3,000万円の家を購入するなら3,500万円が必要になります。
不動産を取得するときの諸費用として、印紙税、登録免許税、登記手数料、仲介手数料があります。
また、住宅ローンの手続きの際に必要なのは、印紙税、火災・地震保険料、融資手数料、団体信用生命保険料、保証料などです。
住宅ローンの手続きの場合は、ローンに組み込まれるものもあるので必ずしも現金で用意しなくても良い場合があります。
金融機関により異なるので、住宅ローンの事前審査の前に確認することをおすすめします。
保有資産と負債を把握する
家を購入する前に、保有資産と負債を全て洗い出してみることが大切です。
住宅ローンを借りる場合、金融機関は返済能力を見る為に資産と負債の資料を提出しなければなりません。
借金が多いと希望の金額のローンが組めないこともあるので住宅ローンの事前審査をする前に返済しておくことをおすすめします。
得にカードローンや携帯電話のローン、自動車ローンは早めに完済しておきましょう。
頭金はどれくらい必要か？なくても大丈夫か？
一昔前は、家を購入するときの頭金は2割は必要だと言われていました。
しかし、今では頭金無しで購入する人が増えています。
これは、２０代のうちに家を購入すると返済期間が長くなるので月々の返済額が少なくて済むことがあげられます。
頭金を入れるメリットとしては、
- 残債を下げ、万が一の場合に売却でいるようにする
- 利息分の支払いを少なくする
の2つが考えられます。
しかし、頭金を作る為に家の購入を先延ばしにする必要はありません。
住宅ローンは早めに借りて定年前に完済する方が無駄なコストを省けるためです。
貯金を全て頭金にしない方が良い！手元に残しておくべきお金
家を購入するときに貯金があれば頭金を入れた方が良いのですが、手元にある程度のお金を残しておく必要があります。
では、どれくらいの金額を手元に残しておけばいいのでしょうか？
下記に必須金額を掲載します。
- 万が一の生活費（失業や病気になった場合、4ヶ月分の生活費）
- 火災保険料（約20万円〜30万円）
- 引越や家具にかかる費用（100万円前後）
- 1年分の税金（不動産所得税、固定資産税）（約30万円）
- 子供の進学や介護費用（約30万円）
以上の５つについての費用（総額約300万円）を手元に残しておきましょう。
購入後に定期的にかかる費用
- 固定資産税、都市計画税（毎年）
- 火災保険、地震保険（5年毎）
- 光熱費増加分（毎月）
- 町内会費（地区によって年払い、数ヶ月払いと違う）
- 10年〜20年毎の住宅のメンテナンス費（家を建てた時のグレードによる）
- 設備などのメンテナンス費（特に水回りは先に故障しやすい）
以上の6つは定期的に費用がかかります。
欲しい家が見つかっても予算が合わないときはどうする？
①値切る
本当に欲しい物件があってもちょっと予算オーバーの場合は、ダメ元で値切ってみましょう。
私も不動産会社で建売住宅を販売しているときに売買希望金額は3000万円でしたが、3180万円の金額で提示したことがあります。
もし、買い主が買い渋った場合に180万円の値引きを想定したためです。
もちろん、全ての物件が希望価格に上乗せしているとは言えませんがもしかしたら値引きしてくれる可能性もあります。
②金利の低い住宅ローンを探す
住宅ローンの金利は銀行によって違います。
また、給料振込や光熱費の支払いなど普段から使っている銀行で借りた方が金利が安くなることもあります。
③親などに援助をしてもらう
若くして家を購入する人は親が援助してくれる場合が多いようです。
最初は、そう思わなくても親に家を購入することを話しただけで思いもよらず援助をして貰えたと言う人もいます。
④借入期間を延ばす
これは最終手段です。
借入期間が長ければ長いほど多く借り入れられますが、これは30代までの人に限ります。
定年後まで住宅ローンが残っていると老後の生活に負担が来てしまいます。
まとめ
家を購入するときは、家の代金だけではなく様々な費用が必要となります。
また、家を購入した後も思いも寄らぬお金がかかることもあるので手元にもある程度残しておかなければなりません。
住宅ローンを借りるにしても様々な面から検討する必要があるので後悔の無いようにしたいものです。
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