お金家建てる

注文住宅を建てるときにコストダウンするための5つのポイント!

コストダウン
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注文住宅を建てる際、どんなことに注視すればコストを下げることが出来るのでしょうか?

一度家を建てると一生そこに住む事になる可能性が高くなります。

そう考えるといくらコストダウンしたいとしても質を落としたくないですよね。

その為には、初動からの対策が必要です。

このページでは、注文住宅を建てる際に出来るだけ質を落とさずにコストダウンする方法をお伝えしています。
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コストダウンするための注文住宅の頼み方

注文住宅を建てるためには施工会社を探す必要があります。

施工会社とは、ハウスメーカー、建築会社、工務店等のことです。

注文住宅を建てるときは、どの施工会社に依頼するかで工事コストは大きく違ってきます。

その為、必ず3つ以上の会社を比較して決めることをおすすめします。

施工会社の比較の仕方

施工会社を比較する前にまずは、自分の理想とする建物の図面を準備しておきます。

自分でフリーソフトなどを使って作ることも出来ますが、設計会社やハウスメーカーで作ってもらう方法もあります。

設計会社は有料になりますが、ハウスメーカーは無料で作成してくれます。

用意する図面は、「配置図」「平面図」「立面図」の3つです。

図面が出来上がったら、その図面を標準としてそれぞれの施工会社に見積依頼します。

同じ図面を持って行っても施工会社によって金額にかなり開きが出ることが分かります。

私自身、フリーソフトを使った図面を4社のハウスメーカ−、地元の工務店に持って行って見積もりしてもらいましたが、約400万円程の差が出ました。

この場合に作った図面はあくまでも比較のための図面ですので、この図面を元に実際に注文するときは調整する必要があります。

注文住宅の見積時に注意するポイント!

見積には大きく分けて、概算見積と本見積があります。

施工会社を選ぶ際に依頼するのは概算見積です。

概算見積を依頼するときの5つのポイント

  • 設備のメーカー仕様書をもらう
  • 別途工事費を明記してもらう
  • コストオンを採用できるか聞いて置く
  • 工程表を作成してもらう
  • 工事費の支払時期や支払い方法を聞く

本見積を依頼するときの5つのポイント

  • 材料、数量、単価を表記した積算図書で作成してもらう
  • 概算見積より安くなるためのコストダウンの方法を教えてもらう

見積依頼時の注意事項

  • 相見積もりを取っていることに各施工会社に伝えておく
  • 相見積もりは他社に見せない
  • 坪単価はあてに出来ない
  • 表面上の価格で値下げ交渉しない

見積の比較の仕方

見積を比較するとき、施工会社によって数百万単位で金額が違うことも少なくありません。

金額が低い方が魅力を感じるかも知れませんが、低いだけで決めるのは早計です。

材料、設備などのグレードも考慮する必要があります。

その為にはもっと詳細な見積をもらう必要があります。

「工事一式」の所を細分化して数量を明記してもらう

よく見積を依頼すると「○○一式」となっていることがあります。

しかし、これでは何にいくらかかっているのか他と比べることが出来ません。

なぜ、施工会社がこの様な表記にするかというと、

  • 素人に細かく表示しても分からないと思っている
  • 正確な数値を出すのが面倒
  • 詳細な単価を知られたくない
  • 大幅に利益を乗せている

と言うことが考えられます。

全ての一式表記を明らかにするのは難しいかも知れませんが、「高額な工事項目」「設備」「躯体」「仮設」等は詳細を明記してもらうようにします。

「値引き」の項目に要注意!

施工会社が態々「値引き」の項目を設けるのは、「お得感を出す」のが狙いです。

最初から値引きを出すのは、その値引き分をもともと見積金額に上乗せしている可能性もあります。

純粋に他社と比較するためには初めから値引きの項目は外してもらうように依頼することが必要です。

諸経費が少ない場合はその理由を聞く

諸経費は一般的に工事費全体の割合で決められていることが多く、8〜10%位が相場です。

諸経費が通常より多い場合は必要以上に利益が乗せられているかもしれません。

一方、諸経費が通常よりも少ない場合はあえて少なく見せて他の工事費に上乗せされている可能性があります。

諸経費の金額が通常とかけ離れている場合はその理由を尋ねるようにしましょう。

まとめ

注文住宅を建てるときには、数社に見積依頼をし、見積内容を見比べることでコストダウンすることが可能です。

しかし、単純に金額だけを見るのではありません。

同じ仕様にに対して何が異なるのかを見積内容を細分化して比較することが大切です。

その為には多少の知識が必要になります。

知らないと言うことは知らず知らずのうちに損をしていることになります。

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